ハラスメント対策

無視

加害者がありとあらゆるハラスメント行為に走るのは、被害者の反応を楽しんでいるからなのです。
犯罪として立件できるもの以外は徹底的に無視しましょう。
行為が一時的にエスカレートすることがありますが、相手も焦っているという証拠です。
世の中で一番ストレスを感じることは「退屈」なので、相手を徹底的に退屈にさせてやりましょう。

外出しない

家から外出しなければハラスメント行為を受ける事はありません。
被害が収まるまで、できるだけ家の中で過ごしましょう。
部屋の中でのテレビや音楽の視聴にはヘッドフォンを使ってこちらの動きを気取られないようにしてください
最近はネットが発達していますので、情報の取得も楽ですし、食料以外は通販で済ませましょう。

考える。
	考えることによって現在の状況を打破できることがあります。刑法と民法をしっかり勉強すれば相手を訴えて損害賠償を請求できることもあるでしょう。そして、その法律試験を生かして弁護士になれるかもしれません。引きこもっている間はつらいかもしれませんが、手に職をつける勉強をするのも手です。ストーカー被害を逃れ、弁護士となって生活の安定を図る。すばらしいサクセスストーリーじゃありませんか他にもストーカー体験を本として出版したり、セミナーを開ける可能性だってあるのです。
凶器の購入
	凶器を購入して家に飾っておくだけで加害者は怯むでしょう。加害者は悪魔のような汚い事を平気でやりますが、物理的な攻撃の前では意外と弱気です。木刀等であれば3000円程度で手に入ります。
体を鍛える
	屈強な相手に対し、ハラスメント行為で挑む人間がいるでしょうか？体を鍛える事は家の中でも充分できますし、なんといっても健康に良いことです。武術指南の本はネットで簡単に購入できます。自分の身を守るだけなら合気道がいいですが、空手やボクシングもお勧めです。もし仮に加害者が不法侵入してきた場合は、正当防衛として重い一発をお見舞いしてやりましょう。(無抵抗の場合は何度も殴ってはいけません。) 相手は既に刑法を犯しているので、警察に駆け込む事はしないでしょう。
家族に助けを求める。
	世の中で一番に自分の事を想ってくれる人は家族だけです。友人や知人に頼んで助けを求めるより家族に助けを求めた方が解決は早いです。家族には家族の一大事として全力で協力してもらいましょう。
いきつけの店を使う
	加害者が店員に働きかけをしてハラスメント行為をする事は非常に多いです。ほとんどの場合は騙されてやっているのですが、何かしらのトラブルがあった場合はその店の店長や本社へ苦情を伝えましょう。そうすればお店の中で問題として取り上げられ次からは被害を受けなくなります。大手のお店はそういった事には敏感ですしね。別のお店に行くと、最初から仕切りなおしになりますので面倒です。

カメラの設置してある店や通りを歩く
	加害者は証拠を撮られるのを嫌うので、カメラの設置してあるお店や通りを歩いてください。その間はストーカーもおとなしくするでしょう。

引越し

現在すんでいる家から遠くに引っ越す事で被害が縮小する事があります。
隣の県などではなく、移動だけで半日以上かかるような場所に一気に移動しましょう。
仕事に関しては派遣で一人部屋(寮)を用意してくれるところもありますので、それほど心配する必要はありません。
そういった場所で手に職を付ければ今後の就職でも有利になります。
時間が経てば被害も徐々に減るでしょう。
ここでの注意点
引っ越す先は、県民性などで排他的な意識の強い場所もあり被害が拡大する恐れがあります。
人間関係に対して比較的ドライな場所だったり、正義感の強い人の多いところや都会がよいでしょう。

いたずら電話、FAXの対策
	いたずら電話の対策は比較的簡単で、着信拒否、非通知拒否等をの設定が可能です。それでも無理な場合は電話線を抜くとよいでしょう (これが一番効果的) 知人とはメールでやりとりをして、電話を使いたい時だけ電話線をつなげましょう。

精神的苦痛

加害者のほとんどが刑法に引っかからないハラスメント行為をしてきます。
相手は刑法にひっかからなければ何をしてもいいと思っているのでしょう
しかし、刑法以外にも民事訴訟というものがあるので、精神的苦痛による損害賠償請求をすれば、加害者に対して損害賠償を請求する事ができるのです。
なお、ハラスメント行為における極度のストレスにより、心的外傷後ストレス(PTSD)になった場合は傷害罪(刑法)で起訴できます。
以下の三項目がPTSDと診断する為の基本的症状になりますが、、もし仮にPTSDになっても気に病む事はありません。
ハラスメント行為を受けている時よりは遥かにストレスの低いものだからです。
1.精神的不安定による不安、不眠などの過覚醒症状。
2.トラウマの原因になった障害、関連する事物に対しての回避傾向。
3.事故、事件、犯罪の目撃体験等の一部や、全体に関わる追体験（フラッシュバック）
ここでの注意点
加害者は刑法でのダメージよりも民事訴訟での被害者に支払う慰謝料の方がダメージが大きいです。
できるだけ民事訴訟で損害賠償させましょう。(場合によっては刑法と民法のダブルパンチも可能です。)

証拠を取る。
	加害者は証拠や写真を撮られることを嫌がるので、まずは加害者の写真を撮るという意気込みを見せましょう。そうする事で加害者は徐々に離れていきます。証拠を取った場合は裁判を起こしましょう。